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伏見稲荷大社付属講務本庁
出典:安藤希章著『神殿大観』(2011-) 最終更新:2023年12月20日 (水)
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'''伏見稲荷大社講務本庁'''は[[稲荷信仰]]の団体。[[伏見稲荷大社]]の管轄。'''伏見稲荷大社附属講務本庁'''。 | '''伏見稲荷大社講務本庁'''は[[稲荷信仰]]の団体。[[伏見稲荷大社]]の管轄。'''伏見稲荷大社附属講務本庁'''。 | ||
+ | [[教派神道]]、[[教派神道の小規模教会]]も参照。 | ||
- | * | + | *1874年(明治7年):稲荷神社教会を設置。伏見稲荷大社の[[小教院]]の扱いだったらしい。 |
- | * | + | *1874年(明治7年)9月:霊魂社創建を教部省に申請(伏見稲荷大社御鎮座千三百年史) |
- | * | + | *1875年(明治8年)2月14日:瑞穂講社と改称。(伏見稲荷大社御鎮座千三百年史) |
- | * | + | *1875年(明治8年)8月2日:霊魂社、仮殿に鎮座。祭典には瑞穂講社250人あまりが参列した。(伏見稲荷大社御鎮座千三百年史) |
- | * | + | *1884年(明治17年)4月:霊魂社の正式な社殿建立 |
- | * | + | *1918年(大正7年):稲荷神社付属講社を設立か |
- | * | + | *1927年(昭和2年):官幣大社稲荷神社付属稲荷講社に改組。(伏見稲荷大社御鎮座千三百年史) |
- | * | + | *1928年(昭和3年):「いなり」創刊 |
- | * | + | *1929年(昭和4年):関東出張所([[東伏見稲荷神社]])設置。 |
- | * | + | *1936年(昭和11年)3月:関東出張所の建物竣工。(伏見稲荷大社御鎮座千三百年史) |
- | + | *1937年(昭和12年)6月:高松宮家より旧有栖川宮邸の払い下げを受け、稲荷講社関東出張所付属鵠沼道場([[鵠沼伏見稲荷神社]]か)とす。高山昇から講社に寄付。(伏見稲荷大社御鎮座千三百年史) | |
+ | *1941年(昭和16年)8月6日:財団法人となる。(伏見稲荷大社御鎮座千三百年史) | ||
+ | *1946年(昭和21年):官幣大社稲荷神社から伏見稲荷大社への改称にともない、「財団法人伏見稲荷大社附属稲荷講社」(財団法人伏見稲荷大社付属稲荷講社)となる | ||
+ | *1957年(昭和32年)7月:関東出張所廃止。(伏見稲荷大社御鎮座千三百年史) | ||
+ | *1963年(昭和38年):財団法人伏見稲荷大社講務本庁となる。機関誌『大いなり』創刊。 | ||
+ | *2012年(平成24年)4月1日:伏見稲荷大社附属講務本庁(伏見稲荷大社付属講務本庁)となる。国の公益法人制度改革によるもの。 | ||
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2023年12月20日 (水) 時点における最新版
伏見稲荷大社講務本庁は稲荷信仰の団体。伏見稲荷大社の管轄。伏見稲荷大社附属講務本庁。 教派神道、教派神道の小規模教会も参照。
- 1874年(明治7年):稲荷神社教会を設置。伏見稲荷大社の小教院の扱いだったらしい。
- 1874年(明治7年)9月:霊魂社創建を教部省に申請(伏見稲荷大社御鎮座千三百年史)
- 1875年(明治8年)2月14日:瑞穂講社と改称。(伏見稲荷大社御鎮座千三百年史)
- 1875年(明治8年)8月2日:霊魂社、仮殿に鎮座。祭典には瑞穂講社250人あまりが参列した。(伏見稲荷大社御鎮座千三百年史)
- 1884年(明治17年)4月:霊魂社の正式な社殿建立
- 1918年(大正7年):稲荷神社付属講社を設立か
- 1927年(昭和2年):官幣大社稲荷神社付属稲荷講社に改組。(伏見稲荷大社御鎮座千三百年史)
- 1928年(昭和3年):「いなり」創刊
- 1929年(昭和4年):関東出張所(東伏見稲荷神社)設置。
- 1936年(昭和11年)3月:関東出張所の建物竣工。(伏見稲荷大社御鎮座千三百年史)
- 1937年(昭和12年)6月:高松宮家より旧有栖川宮邸の払い下げを受け、稲荷講社関東出張所付属鵠沼道場(鵠沼伏見稲荷神社か)とす。高山昇から講社に寄付。(伏見稲荷大社御鎮座千三百年史)
- 1941年(昭和16年)8月6日:財団法人となる。(伏見稲荷大社御鎮座千三百年史)
- 1946年(昭和21年):官幣大社稲荷神社から伏見稲荷大社への改称にともない、「財団法人伏見稲荷大社附属稲荷講社」(財団法人伏見稲荷大社付属稲荷講社)となる
- 1957年(昭和32年)7月:関東出張所廃止。(伏見稲荷大社御鎮座千三百年史)
- 1963年(昭和38年):財団法人伏見稲荷大社講務本庁となる。機関誌『大いなり』創刊。
- 2012年(平成24年)4月1日:伏見稲荷大社附属講務本庁(伏見稲荷大社付属講務本庁)となる。国の公益法人制度改革によるもの。